『なぜドイツではエネルギーシフトが進むのか』


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京都発大龍堂通信：メールマガジン通巻１１７２０号　2015年08月22日
『なぜドイツではエネルギーシフトが進むのか』著：田口理穂発行:学芸出版社定価:（本体2,000円＋税）四六・208p 978-4-7615-2603-0
国民の総意により脱原発を宣言したドイツ。再生可能エネルギーが電力消費量の約3割を占めるまでに普及しているのはなぜか。それは人々の環境意識が高いだけでなく、投資が報われる仕組みや法制度が支えている。市民、企業、行政がどんな取り組みをしているのか、ドイツ・ハノーファー在住の著者が、市民目線で最前線を紹介する。
[目次] 1章　ドイツ再生可能エネルギーの今　1-1　エネルギーシフトを進めてきたドイツ　1-2　ドイツと日本、ここが違う　1-3　まずは省エネから始める　コラム1　子どものときから省エネを身近に感じる教育 2章　エコ建築で電力消費を減らす　2-1　パッシブハウスは未来建築　　　1　公共施設をエコ仕様に　　　2　廃校がエコ改修で新しい形のコミュニティに　2-2　エネルギー消費を抑えた住宅地開発　　　1　欧州最大のゼロエミッション住宅地──ゼロ・エ・パーク　2　欧州初。3千戸規模の低エネルギー住宅地──クロンスベルク　コラム2　時代を先取りした省エネモデルハウス 3章　再生可能エネルギーは未来産業　3-1　市民が主体的に組織をつくる　　　1　エネルギー協同組合大国ドイツ　　　2　市民が発電に参加する――レアテ・ゼーンデ・エネルギー協同組合　　　3　送電線も地域暖房も自分たちで──フェルトハイム　　　4　社員が主導。社屋のソーラー発電――フォルクスワーゲンのエムデン工場　3-2　自治体のサポートによる事業展開　　　1　地域交通網が率先するエネルギーシフト──ウーストラ社　　　2　自治体エネルギー政策の実行部隊──ハノーファー電力公社「エネシティ」　　　3　省エネ指導に力点を置くエネルギー基金──プロクリマ　　　4　エネルギーコスト削減を細やかにサポート──気候保護エージェント　3-3　収益と持続性を両立する企業の取り組み　　　1　220の再エネ発電所を支援する──ナチュアシュトローム　　　2　技術力と独自路線で勝負する風力発電メーカー──エネルコン　　　3　再生可能エネルギーでCSR活動──ドイツ鉄道　　　4　木造パッシブハウスでマイホームを──カル・クラッシック・ハウス社　3-4　市民がつくった電力会社──シェーナウ電力会社　コラム3　市民プロジェクトを支援するGLS銀行 4章　市民を行政が後押しする　4-1　行政主導によるエコなまちづくり　　　1　将来を見据えたハノーファー市の環境政策　　　2　エコモビリティを楽しむ　　　コラム4　自動車がなくても快適　4-2　再生可能エネルギーを推進するニーダーザクセン州　インタビュー　「州として反原発を表明」シュテファン・ヴェンツェル環境大臣 5章　ドイツのジレンマ　5-1　課題が山積する原発の終焉　5-2　これからが本番。ドイツのエネルギーシフト　インタビュー　「安全なエネルギーとは何か」ミランダ・シュラーズ教授