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京都発大龍堂通信:メールマガジン通巻11374号 2015年02月07日

『建築基準法の耐震・構造規定と構造力学(第2版)』

著:石山祐二(北海道大学名誉教授)
発行:三和書籍
定価:(本体4,800円+税)A5・564p
978-4-86251-177-5
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耐震規定の全体像をわかりやすくまとめ、さらに法令・告示にどのように対応しているかを示した初学者にも理解しやすい書籍。
第2版について
第2版では,第1 版第1 刷にありました誤りの修正,2015年6月から施行されている法令改正にともなう変更,2015年版建築物の構造関係技術基準解説書[3]による補足,2015年6月30日告示(平27 国交告816)と2015年8月4日告示(平27国交告910)による変更などを行いました。(2016年1月)
[目次]
はしがき
はしがきi
用 語iii
第I 部耐震規定と構造計算1
第1 章建築基準法の耐震規定3
1.1 日本の耐震規定の歴史. . .3
1.2 構造要件と耐震計算ルート. . .6
1.3 構造要件の概要. . .9
1.4 地震層せん断力・地震力と応答スペクトル. . .25
1.5 限界耐力計算に用いる各種パラメータ. . .33
第2 章構造計算について47
2.1 構造計算の基本. . .47
2.2 構造計算と荷重・外力. . .53
2.3 構造物のモデル化と構造解析. . .57
2.4 弾塑性解析と動的解析. . .62
2.5 断面算定. . .71
2.6 許容応力度・材料強度・基準強度. . .78
第II 部建築基準法の構造関連規定85
第3 章建築基準法・施行令の構成と概要87
3.1 構造関係規定の構成と概要. . .87
3.2 建築基準法による手続き・構造耐力・材料などの規定. . .88
3.3 建築基準法施行令による構造技術基準(令第36〜39 条) . . .94
第4 章施行令による構造種別と構造要件103
4.1 木造の構造要件(第3 章第3 節第40〜50 条) . . .103
4.2 組積造の構造要件(第3 章第4 節第51〜62 条) . . .115
4.3 補強コンクリートブロック(CB)造の構造要件(令第4 節の2 第
62 条の2〜8) . . .120
4.4 鉄骨(S)造の構造要件(第3 章第5 節第63〜70 条) . . .123
4.5 鉄筋コンクリート(RC)造の構造要件(第3 章第6 節第71〜79 条)127
4.6 鉄骨鉄筋コンクリート(SRC)造の構造要件(第3 章第6 節の2
第79 条の2〜4) . . .134
4.7 その他の構造など(第3 章第7 節第80 条〜80 条の3) . . .135
第5 章施行令による構造計算147
5.1 構造計算(第3 章第8 節第81〜82 条の6) . . .147
5.2 荷重および外力(令第3 章第8 節第2 款第83〜88 条) . . .162
5.3 許容応力度(令第3 章第8 節第3 款第89〜94 条) . . .175
5.4 材料強度(令第3 章第8 節第4 款第95〜99 条) . . .183
5.5 建築設備,工作物(令第5 章の4,第9 章) . . .186
第6 章法と令第3 章第1〜7 節による構造関係の主な告示192
6.1 法第20 条,令第3 章第1〜2 節に基づく告示. . .192
6.2 木造関係の告示. . .213
6.3 組積造, 補強コンクリートブロック造関係の告示. . .232
6.4 構造方法に関する補則関係の告示. . .235
第7 章構造計算関係の主な告示273
7.1 超高層建築物の告示. . .273
7.2 構造計算ルート関係の告示. . .277
7.3 保有水平耐力,許容応力度等計算の告示. . .281
7.4 構造特性係数などの告示. . .301
第8 章許容応力度,基準強度,材料強度関係の主な告示324
8.1 木材の基準強度. . .324
8.2 ボルト,鋼材,溶接部の許容応力度と材料強度. . .332
8.3 コンクリート,高力ボルト,地盤,基礎杭. . .339
8.4 特殊な許容応力度,材料強度. . .355
第III 部構造力学395
第9 章構造物に作用する力と静定構造物397
9.1 力の釣合と構造物に作用する力. . . .397
9.2 静定トラスの解析. . .401
9.3 静定梁の解析. . .406
9.4 荷重・せん断力・曲げモーメントの関係. . .410
9.5 部材断面に生ずる力. . .412
9.6 部材断面の応力度と断面特性を表す諸係数. . .418
9.7 偏心荷重と断面の核. . .426
第10 章構造物の変形と仕事の定理430
10.1 軸力,せん断力,曲げモーメントによる変形. . .430
10.2 ポアソン数,ヤング係数,体積弾性係数,せん断弾性係数. . .433
10.3 モールの応力円. . .437
10.4 圧縮材に生ずる座屈. . .444
10.5 仕事と仮想仕事の定理. . .448
10.6 撓曲線とモールの定理. . .459
第11 章不静定構造物の解析469
11.1 不静定梁の解析. . .469
11.2 構造物の安定性. . .473
11.3 撓角法. . .477
11.4 固定モーメント法. . .493
11.5 撓角分配法. . .497
11.6 D 値法. . .512
11.7 マトリックスによる解析法. . . .516
第12 章弾塑性解析と保有水平耐力529
12.1 弾塑性と全塑性モーメント. . .529
12.2 節点振分け法と層モーメント法. . .533
12.3 仮想仕事法による解析. . .540
12.4 極限解析. . .547
12.5 増分解析. . .548
あとがき551
参考文献553
索引555



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