HP内の目次へ・検索もできます! 『耐用年数実務マニュアル ’09改訂版』

6669号      6671号


京都発大龍堂:メールマガジン通巻6670号 2009年11月10日

『耐用年数実務マニュアル ’09改訂版』

編集:坂元左(税理士)
発行:新日本法令出版
定価:6,720円(本体6,400円+税5%)
A5・730p
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50音でひける、わかりやすい耐用年数の解説書!
減価償却制度(2.5倍定率法の導入、残存価額制度の廃止等)と、耐用年数の改正に対応した最新内容!わかりやすい解説書!
耐用年数表の減価償却資産の種類ごとにわかりやすく簡明に解説。
また、巻頭には五十音順の【品名索引】及び【産業分類項目索引(機械装置)】を掲載。
関係通達を収録!巻末には、本文で引用された耐用年数通達を掲載。
[目次]
品名索引 〔五十音順〕(別表第1・第2関係)
産業分類項目索引 〔五十音順〕(別表第2関係)
第1 総 説
第2 機械および装置以外の有形減価償却資産の耐用年数(別表第1関係)
○建物・建物附属設備・構築物
○船舶・航空機・車両および運搬具
○工 具
○器具および備品
第3 機械および装置の耐用年数(別表第2関係)
第4 その他の耐用年数(別表第3、第6関係)
○無形減価償却資産の耐用年数表(別表第3)
○生物の耐用年数表(別表第4)
○公害防止用減価償却資産の耐用年数表(別表第5)
○開発研究用減価償却資産の耐用年数表(別表第6)
○平成十九年三月三十一日以前に取得をされた減価償却資産の償却率表(別表第7)
○平成十九年四月一日以後に取得をされた減価償却資産の償却率、改定償却率及び保証率の表(別表第8)
○平成十九年三月三十一日以前に取得をされた減価償却資産の残存割合表(別表第9)
関係通達
・法人税基本通達(抄)
・耐用年数の適用等に関する取扱通達(抄)
・所得税についての耐用年数の適用等に関する取扱いについて



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