HP内の目次へ・検索もできます! 『日本産業技術史事典』

4834号      4836号


京都発大龍堂:メールマガジン通巻4835号

刊行予定2007年6月下旬!!
近現代の歩みを支えた産業技術の変遷を俯瞰する
日本産業技術史学会創立20周年・思文閣創業70周年記念企画

『日本産業技術史事典』

編:日本産業技術史学会編
発行:思文閣出版
定価:12,600円(本体12,000円+税5%)
B5・550p・上製本ケース入
978-4-7842-1345-0
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幕末・明治初年から1980年までの、近代工業の成立と定着の時代について、日本における産業技術史を俯瞰する
編集方針として、近代化以前からの「草の根」における技術と技能の蓄積に対し光を当て、民間の「現場」の力を重視
執筆者総数120名。学会外の多方面の研究者にも協力を仰ぎ、近代のあらゆる営みに密接に関わった産業技術の全貌を、諸学の結集により明らかにする
「日本の近代」の理解において不可欠でありながら、従来必ずしも系統的・組織的に実施されてこなかった日本の産業技術史研究を23の大項目に分け、各項目に3ないし4頁の総説をおき、歴史の流れを把握できるようにした
大項目中の関連する重要項目を344の小項目として配列し、個別項目に関する知識を分野全体の展望との関連において示す
小項目には、さらに詳しく学ぶための手引きとなる参考文献を付した
巻末に索引を付し、通常の辞書としての利用にも応える
<本書を推薦します>
梅棹忠夫氏(国立民族学博物館顧問・日本産業技術史学会顧問)
日本は産業技術の点では世界にほこるべき大国である。この大産業技術国において、産業技術史に関する専門の博物館がひとつもないとはどうしたことか。このような産業技術史の博物館を、できれば国立で設立しなければならないとわたしが数人の仲間とともに提案したのは、一九七二年のことであったと記憶する。それからすでに三〇数年が経過したが、たくさんのひとの努力にもかかわらず、その種の博物館はいまだに設立されていない。
しかし、その後まもなく提唱した産業技術史の学会は一九八四年の発会以来、順調に発展し、今日にいたっている。その学会において、このほど産業技術史に関する事典を編纂することになった。まことによろこばしいことである。これによって、この方面の研究がますます推進されることを期待する。

阿部博之氏(前総合科学技術会議議員・元東北大学総長)
明治期の日本は、奇跡といわれた近代化、工業化をなしとげた。また第二次大戦後、廃墟から立ち上がった日本は、米国等からの技術導入をさらに高度化し、ものづくり産業によって、経済大国とまで言われるようになった。しかしながら九〇年代には、得意な産業技術を持ちながらも、経済は様々な脆弱性を露呈するようになった。言い換えれば、後追い型の産業・社会のメリットの限界であった。ところで今、世界は知の大競争時代に突入している。その中で、日本発のイノベーションによる産業・社会の変革が叫ばれている。すなわち日本人自身が未来を創造していかなければならない。このような時期に、近代の産業技術史が集大成された意義は大きい。先人の足跡を知るための、できれば背後にある信条や哲学を学ぶための、日本が二一世紀に果たすべき役割を考える際に役に立つ、必読の書ではないだろうか。

堀場雅夫氏((株)堀場製作所最高顧問)
二一世紀の日本が世界にその存在観を持ち続けさす唯一の方法は、日本国民の全てが、イノベーションマインドでそれぞれの役割を果たすことである。無資源国家である日本にとって、その存在を世界に示す為には産業技術は不可欠のものである、日本は明治維新以来近代西欧文明を導入、これを日本流に消化吸収して成長を遂げ、特に太平洋戦争敗戦後、科学・技術で大きな付加価値を持つ産業の群生により経済大国の座を占めるに到った。
しかし二一世紀に入り環境、資源、エネルギーの問題から従来の延長線上ではなく、根本的なイノベーションを求められている。それを実行するには、我々が原点にたち返り、その成長過程を見直し、そこに新しい発想とその実現の方途を見出せるものと確信する。先ず、本書を”ひもとく“ことから全てが始まる!!
<目次>
日本産業技術・維新から1980年代まで
中岡 哲郎

工部省
農商務省
興業意見
ウィーン万国博覧会
内国勧業博覧会・共進会
特許制度
足尾鉱毒事件
工場法
関税自主権と国産化運動
技術院と科学技術動員
商工省
GHQと科学技術政策
通商産業省
技術導入
科学技術庁
水俣病
薬害問題
産業財産権

道具
生活道具や工芸関連道具を中心に
山口 昌伴

衣の生活技術1──針仕事
衣の生活技術2──洗濯
食の生活技術食の生活技術の変容
  ──冷蔵庫と調理家電の功罪
住居の生活技術消えた屋根梯子
  ──失われた住まいの健康リテクラシーについて述べよう。
住の生活技術・畳
明治の雑貨産業1
  ──下駄・靴
明治の雑貨産業2
  ──畳,箒,箪笥
生活雑貨・トタン板の時代
産業工芸・職人技術と産業技術
生活改善運動と生活技術
『ブロンディ』と『サザエさん』
耐久消費財
移動の生活道具1
  ──乳母車など
移動の生活道具2
  ──クルマ文化
捨てられる生活道具 生活廃棄物
インダストリアルデザイン

機械 鈴木 淳

工具
鋳造
鍛造
クレーン
ボイラー
ポンプ
渡り職工
大量生産以前の工作機械
歯車
溶接
伝動
印刷機
軸受
熱処理炉
プレス
金型
大量生産の工作機械
締結
多品種少量生産の工作機械

素材(木と石と土) 石村 眞一

国産針葉樹
国産広葉樹
輸入針葉樹
輸入広葉樹
陶磁器
煉瓦
タイル
板ガラス
セメント
石材と石造

素材(鉄) 奈倉 文二
間接製鉄法と直接製鉄法
反射炉
たたら製鉄の近代化
洋式高炉(溶鉱炉)の導入
官営八幡製鉄所創業期の製銑製鋼技術
平炉と坩堝炉
転炉(ベッセマー転炉と日本式トーマス転炉)
継ぎ目無し鋼管(マンネスマン式)
特殊鋼
軍用高級鋼材と低燐銑鉄
貧鉱処理法の工業化
  ──鞍山製鉄所の経験
日本製鉄の設備拡充
ストリップ・ミルの導入
戦後鉄鋼合理化計画
LD転炉の導入
連続鋳造法
薄鋼板製造技術
省エネ・公害防止技術
電気炉

人工の素材(化学) 高松 亨

酸・アルカリ
化学肥料
無機化学薬品
有機化学薬品
アルコール
合成染料
医薬品
プラスチック
石油化学コンビナート
石油精製
化学機械・化学工学
化学技術研究

産銅業 内田 俊秀

開抗と採鉱
開鑒技術
鉱山の動力革命
 ──水車から水力発電まで
鉱山輸送技術
探査技術
保安と支保の技術
選鉱前処理技術
比重選鉱
浮遊選鉱
熔煉と製銅(1)
  ──第2次世界大戦まで
熔煉と製銅(2)
  ──第2次世界大戦以降
電気精錬

石炭産業 後藤 邦夫

揚水ポンプ
捲揚機
残柱式採炭法
削岩機
切羽運搬機
長壁式採炭法
カッペ採炭法
新型採炭機械
坑内輸送システム
選炭機
立坑開発
安全保安技術
石炭産業遺産

動力と動力システム 橋本 毅彦
水車
蒸気機関
ガスエンジン
ガスタービン
発電機
電動機(総論)
電動機(各論)
電力網
水力発電
火力発電
コンバインドサイクル発電
自然エネルギー
原子力発電
1次電池
2次電池
鉄道と船 堤 一郎

事故教訓と安全対策
鉄道技術導入と技術者育成
鉄道工場と民間車両製造会社
国産形車両
鉄道用橋梁の変遷
直流電気機関車
内燃機関車
内燃動車
高速運転技術開発
長距離電車列車
交流電気機関車
東海道新幹線
和船とその技術・特性
造船所と造船技術
商船の形態と発達
軍艦の形態と発達
船の主機関
航海術と航海支援施設
海難と安全

航空機と自動車 坂上 茂樹

航空機
航空機機体設計思想
航空機の生産技術体系
航空原動機

プロペラ
陸海軍軍用機
航研機
戦後の国産機
自動車
自動車の生産技術体系
自動車用原動機
陸軍統制発動機
自動車用クラッチ及び歯車式変速機
自動車用自働変
代燃車
電気自動車
自動二輪車
自動二輪車用原動機
情報・通信 後藤 邦夫

有線電気通信事業の開始
電話事業の開始
工学寮・工部大学校電信科
電信電話機器メーカーの設立
通信回線技術
電話交換機
無線通信事業の出発
熱電子管(真空管)
放送技術
電信電話事業の変革
    (第二次大戦まで)
電信電話事業の変革
    (第二次大戦後)
マグネトロン
個別半導体
電子部品(受動素子など)
集積回路
汎用コンピュータの国産化

生産技術 中岡 哲郎

科学的管理と能率運動
互換性生産方式
工業規格と標準化
戦時生産と大量生産システム
日本能率協会
  (戦中を中心に)
日本科学技術連盟
オートメーション
トヨタ生産システム
品質保証と品質管理
塑性加工
機械工業振興臨時措置法
数値制御技術
産業用ロボット
CIM
  (コンピュータ統合生産)
生産工学の最近の動向

農業・林業・漁業 堀尾 尚志

近世農書の技術
西洋農学の導入と近代農業
イネの育種
在来の肥料から近代農学による肥培へ
在来農具の展開
冷害の克服
農薬
構造改善事業と技術
日本型機械化技術の成立
植林技術の伝承
沿岸漁業
養殖業
遠洋・沖合漁業

食品加工業 吉田 元
日本酒
ビール
ワイン
醤油醸造
味噌醸造
食酢
塩業
製糖
製油
製粉
製麺
パン
菓子
畜産加工
水産加工
漬物
缶詰
化学調味料
食品機械
流通技術
冷凍技術

繊維と衣服 内田 星美

和装文化
産地システム
繊維工学の教育研究
座繰り製糸
器械製糸
手紡ぎとガラ紡
綿紡績
綿紡績の合理化
 (昭和初期)
綿紡績の省力化
 (昭和後期)
羊毛工業
レーヨン(人絹・スフ)
合成繊維
合成繊維の加工
ハイテク繊維
手機
力織機
革新織機
ニット(メリヤス)
縫製
染織加工

耐久消費財 平本 厚

時計(機械)
時計(クオーツ)
カメラ
ミシン
白熱電球
蛍光灯
ラジオ
テレビ
洗濯機
電気冷蔵庫
ルーム・エアコン
テープレコーダ−・VTR
電卓
液晶ディスプレイ
ファクシミリ
複写機

建築とデザイン 麓 和善

擬洋風建築
お雇い外国人建築家と耐震構法
明治宮殿
国会議事堂(仮議事堂時代)
近代和風建築
文化財保護と日本建築史
大工道具の改良
機械製材の普及と木材規格統一
新しい建築材料と構造
歴史主義からモダニズムへ
同潤会
住様式の変化と住宅改良
インテリア産業の発達

環境技術 末石 冨太郎

上水道
下水道
市街地の雨水排除
屎尿処理
活性汚泥法
経済成長と公害
大気汚染と自動車排気ガス問題
騒音制御
嫌悪施設の立地問題
廃棄物処理
RDFと溶触処理
リサイクル
汚泥の処理
土壌汚染対策
空間の環境制御
省エネルギー技術
微量有害物質管理
流域環境管理
地球環境問題
環境技術の将来

学協会と技術者集団 沢井 実

工学会(日本工学会)
日本建築学会
電気学会
日本機械学会
造船協会
日本鉄鋼協会
蔵前工業会
陸海軍技術者
戦前の技術官僚
工政会
戦後の技術官僚
戦後の国鉄・電電公社関係技術者

技術者教育 沢井 実

工部大学校
徒弟学校・工業学校
工業各種学校
高等工業学校
大学(戦前期)
「外地」での技術者教育
戦前のOJTの事例
工業高等学校
工業高等専門学校
戦後の大学
戦後の大学院
戦後のOJTの事例

研究開発機関 田中 一郎

地質調査所
電気試験所
東京工業試験所
地方工業試験機関
鉄道総合技術研究所
理化学研究所
航空研究所
陸・海軍技術研究所
NHK技術研究所
日本学術振興会
日本原子力研究所
新世代コンピュータ技術開発機構
新エネルギー総合開発機構・地球環境産業技術研究機構

1980年代以降の産業技術
後藤 邦夫



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